儲かっている会社の広告宣伝費って、売上の何%?

皆さんは広告宣伝費の予算を立てていますか。

 

予算の立て方がわからず、むやみやたらにあれこれと試していませんか?

 

広告宣伝は、ただお金をかければ効果が出る、というものではありません。

広告宣伝費にどのくらいお金をかければ良いのか、さらに最も簡単な予算の立て方について説明します。

 

【目次】
1.広告宣伝費とは? その種類は?
2.広告宣伝費の予算の立て方とは?
3.売上に対する広告宣伝費の割合
4.まとめ

広告宣伝費とは? その種類は?

広告宣伝費とは、売り手が積極的にブランドイメージを構築し、商品の価値を消費者にわかりやすく伝えるためのコストです。

 

どんなに自社の商品やサービスがすぐれていても、お客様に認知されなければ販売にはつながりません。

 

広告の種類としては、テレビのコマーシャルをはじめ、新聞・雑誌・フリーペーパーの広告、チラシ配布、インターネット広告、ホームページなどがあります。

 

広告宣伝費は、自社の商品・サービスの売上をあげるために必要不可欠なコストです。しかしながら売上があまりあがっていないような状況では、広告宣伝に莫大な予算を割くことはできません。

 

では、どのように予算を立てればいいのでしょうか?

 

広告宣伝費の予算の立て方とは?

広告宣伝に多額の費用をかけても、売上があがるという保証はありません。

 

ですが、広告宣伝をしなくては、売上を大きくあげることは難しく、現状維持、もしくは減少していく可能性も出てきます。

 

そのため、広告宣伝費の予算は、上手くコントロールして立てる必要があります。

 

予算を決める方法はいくつかありますが、そのひとつが「売上×一定の割合=広告宣伝費」という方法です。

 

この方法のメリットは、前年度の売上、もしくは今年度の予想売上に、ある一定の割合(%)をかければいいので、比較的に容易に立てることができることです。

 

特に、美容室、治療院、飲食店など、常時広告宣伝をする必要がある業種・業態に効果的です。

 

予算を使い切ることができない場合は、余った予算で新規の広告媒体をトライアル的に使用してみるのもいいでしょう。

 

売上に対する広告宣伝費の割合

各業種・業界の一般的な売上に対する広告宣伝費の割合をご紹介します。

 

外食・関連サービス 5%
化粧品・健康食品会社 10%
不動産 4%
教育 3%
通販・サービス業 15~20%
化粧品業 10%
流通業 1~3%
自動車業界 1~2%
飲料業界 5%
金融業界 1~5%

 

美容室、治療院、飲食店など常時広告を出す必要がある業種・業態は、シーズン毎のイベントなど普段よりも多くの広告宣伝費をかけたいときに思い通りに実施できるよう、少し余裕を持たせたほうがいいです。

 

広告宣伝費の予算を立てるうえで大事なことは、かけた予算に対していくらの利益が出たのかという効果測定をし、その結果をもとに広告に改善を加えて再度実行し、また効果測定をする。これを繰り返し続けることです。

 

この作業を繰り返すことで、自社にあった最適な広告宣伝方法を確立することができます。

 

まとめ

◆広告宣伝費とは、自社のブランドを積極的に構築し、消費者にわかりやすく伝えるためのコスト。

テレビのコマーシャルをはじめ、新聞広告・雑誌・フリーペーパーの広告、チラシ配布、インターネット広告、ホームページなどが含まれます。

 

◆広告宣伝費の最も簡単な決め方は、「売上×一定の割合=広告宣伝費」。

この方法は特に、美容室、治療院、飲食店など、常時広告宣伝をする必要がある業種・業態に適しています。

 

◆広告宣伝費の売上に対する一定の割合(%)は業種・業態によって異なります。

業種・業態の平均値を参考に、自社の割合を決めましょう。

 

◆ただ広告宣伝費をかければ効果が出るというわけではありません。

企画(P)→実行(D)→効果測定(C)→改善(A)のサイクルを回し続けることで、自社にとって最適な広告宣伝方法を見つけましょう。

 

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金村勇秀
株式会社ベストエフォートマーケティング 代表取締役。 東京理科大学大学院卒業後、外資系企業にてマーケティング職、国内・海外営業職に従事。2011年4月に株式会社ベストエフォートマーケティング代表取締役就任。

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