広告宣伝費・販売促進費の予算を効率よく立てていますか。広告宣伝費・販売促進費の賢い使い方を知っていますか。
広告宣伝費・販売促進費の予算の立て方について、各業種・業界の一般的な売上に対する広告宣伝費（販促費）の割合を参考にしながら予算を立てる方法が有効だということは、「業種別・業界別広告宣伝費（販促費）の売上比率・割合の平均」の記事でお話ししました。
今回は「業種別・業界別広告宣伝費（販促費）の売上比率・割合の平均」の手段編として、広告宣伝費・販売促進費の予算を効率よく立てる方法と、広告宣伝費・販売促進費の使い方についてご説明します。
【目次】
1．広告宣伝費・販売促進費の予算の立て方とは？
2．広告宣伝費・販売促進費の使い方
3．媒体別広告宣伝費・販売促進費の考え方
4．まとめ
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広告宣伝費・販売促進費の予算の立て方とは？
広告宣伝費・販売促進費は、自社の商品・サービスの売上を伸ばすために必要不可欠なコストです。
この広告宣伝費・販売促進費は、「どう使えば効果的なのか」「どのように広告・販促の予算を確保するか」という2つの課題を抱えています。
広告予算が潤沢な会社なら、ある程度の金額までは予算を細かく気にすることなく広告宣伝費・販売促進費を使うことができるかもしれません。
しかし、ただ多くの広告費をかけたからといって、広告宣伝の効果が出るという単純なものではありません。
「多くの広告宣伝費・販売促進費をかけたが、思うような結果が出なかった」というケースも十分にありえるでしょう。
そもそも会社経営においては、それほど多くの広告宣伝費・販売促進費を使えないという場合がほとんどです。
当然ながら、売上があまり伸びていない状況では、広告宣伝などを行いたくてもその資金を捻出することはできません。
広告費以外にも、人件費、事務所家賃、光熱費、交通費などについても考えなければならないからです。
これら２つの課題からもわかるように、広告・販促を行う際は、売上高や広告宣伝費・販売促進費以外の予算との兼ね合いを考えながら、決められた予算枠の中で最大の効果を出すかじ取りが求められます。
その意味で、広告宣伝費・販売促進費の予算は、うまくコントロールして立てる必要があるのです。
広告宣伝費・販売促進費の予算を決める方法はいくつかありますが、そのひとつが
「売上×一定の割合＝広告宣伝費・販売促進費」
という考え方です。
広告宣伝費・販売促進費の予算を決める参考として、自社が属する業種や業界の一般的な売上に対する広告宣伝費・販売促進費の割合を目安にする方法をオススメします。
ただし、業種や業界によって商品の単価やプロモーション戦略は違いますし、広告宣伝費・販売促進費の適切な金額も変わってきます。
ここで紹介されている売上に対する比率・割合は、絶対的な基準ではないことを認識しておいてください。
広告宣伝費・販売促進費の目安を詳しく知りたい場合は、東洋経済ONLINE（2017年9月10日付）の記事「『広告宣伝費』が多いトップ300社ランキング」をご覧になり、自社と同じ業界の会社がかけている広告宣伝費の実額を調べるとさらによくわかります。
|
業界・業種名
|
売上に対する広告宣伝費・販売促進費の
比率・割合
|
| 外食・関連サービス |
5% |
| 化粧品・健康食品会社 |
10% |
| 不動産 |
4% |
| 教育 |
3% |
| 通販・サービス業 |
15～20％ |
| 化粧品業 |
15～20％ |
| 流通業 |
1～3％ |
| 自動車業界 |
1～2％ |
| 飲料業界 |
5％ |
| 金融業界 |
1～5％ |
詳しくは前回記事：「業種別・業界別広告宣伝費（販促費）の売上比率・割合の平均」をご覧ください。
広告宣伝費・販売促進費の使い方
それでは広告宣伝費・販売促進費の使い方についてお話しします。
一般に「宣伝を行う」というと、新聞広告やテレビ CM、 ラジオ CMのように、広告料を支払って宣伝してもらう有料の媒体が思い浮かびます。
紙媒体には新聞の全国紙や地方紙、業界紙のほか、地域に密着したフリーペーパーや大小さまざまな雑誌への広告掲載があります。
街角で配るチラシやポスティングで使用されるチラシも、根強い人気のある有料広告媒体です。
またインターネットの普及により、
・リスティング広告やバナー広告
・楽天、アマゾンなどのオンラインマーケットへの出店
・ホームページへのSEO対策による検索エンジン上位表示対策
なども有効な手段になっています。
リスティング広告とは、ユーザーが検索サイトで検索したキーワードに連動して表示される広告のことです。
リスティング広告の代表的なものとしては「Google広告」や「Yahoo! JAPANのプロモーション広告」などです。
近年では、以前からある媒体にかける広告宣伝費よりも、インターネットを利用した広告宣伝費の方が、伸び率では上回っています。
大手広告代理店の調査によると、2018年実績ではマスコミ4媒体やプロモーションメディアの広告費は微減傾向ですが、インターネット広告費は前年比116.5％と拡大しました。
多くの会社ではインターネットを利用した広告媒体にかけるコストが年々大きくなっており、売上への貢献度も高まっています。
媒体別広告宣伝費・販売促進費の考え方
テレビ・ラジオや紙媒体、インターネットなど、広告の出稿先や広告手段は多様化しています。
このような環境で広告効果を最大限に高めるには、媒体ごとの特性を理解した上で費用対効果の高い広告宣伝を行わなければなりません。
媒体別で特に意識する必要があるポイントは、ターゲット面とコスト面です。
テレビやラジオは消費者のセグメントをそれほど細かく分けず、マス層に向けて一斉に宣伝・周知することにたけている媒体です。
一方、ポスティングや折込チラシは地域を細かく指定できるので、ローカル性の強いビジネスに適しています。
インターネット広告は顧客のサイト閲覧履歴や属性によって、精度の高いターゲティングが可能です。
コストにも大きな違いがあります。
マスメディアは一度の広告で数十万円から数百万円単位、あるいはそれ以上の費用がかかりますが、紙のポスティングや折込チラシは数万円から数十万円単位で、必要な数量に応じてプランを選べる点が特徴です。
インターネット広告の中には、1回のクリックにつき百円単位の、低価格からの出稿ができるものもあります。
広告宣伝は、実施する状況と目的、コストなどによって最適な方法が変わるものです。さまざまな広告手段を理解しながら、上手に選択し、費用対効果の高い広告宣伝を展開しましょう。
まとめ
◆広告宣伝費・販売促進費の最も簡単な決め方は、
「売上×一定の割合＝広告宣伝費・販売促進費」
広告宣伝費・販売促進費の売上に対する一定の割合（％）は業種・業態によって異なるので、業種・業態の平均値を参考に自社の広告宣伝費・販売促進費の割合を決めましょう
◆広告には新聞広告やテレビ CM、 ラジオ CM、大小さまざまな雑誌への広告掲載、チラシ配布などがある
◆近年ではリスティング広告やバナー広告などのインターネット広告や、楽天・アマゾンなどのオンラインマーケットへの出店、ホームページへのSEO対策なども有効な手段
◆マスメディアや紙媒体広告、インターネット広告は、それぞれ広告効果や料金システムが大きく異なる
◆広告宣伝は、実施する状況と目的やコストなどによって最適な方法が変わるので、さまざまな広告手段を理解しながら、費用対効果の高い広告宣伝を選択することが重要
結果を出す広告戦略について知りたい方はこちらもご覧ください。
「業種別・業界別広告宣伝費（販促費）の売上比率・割合の平均（ストーリー性のある広告戦略編）」
