近年は国内において地震や台風、風水害などが多発しており、飲食店でも防災対策は重要な課題になっています。
飲食店では特に、人の安全を確保し、火事などの二次災害を防ぐ取り組みが必要です。
今回は、飲食店が準備すべき3つの防災対策を紹介します。
【目次】
１．飲食店の防災対策の特徴
２．飲食店が準備すべき3つの防災対策
３．飲食店が防災時にスムーズに対応するためのポイント
４．まとめ
飲食店の防災対策の特徴
飲食店は、人が集まる場所で、危険な備品・設備が多いという特徴があります。
店舗責任者や防災担当者は、これらの特性を考慮した上で防災対策を立てなければなりません。
飲食店にはスタッフの他、不特定多数のお客様が集まります。
全員の安全を守るためには、誘導マニュアルの作成や避難訓練の実施といった対策が欠かせません。
また、飲食店には火気や刃物、食器といった危険な備品が数多くあります。
地震や台風といった天災時に、けがや火事などの二次被害が発生しないように注意することが重要です。
飲食店が準備すべき3つの防災対策
飲食店では、スタッフやお客様、危険な備品・設備に注意しながら防災対策を考えることが重要です。
ここでは、避難、防火、備品といった3つの防災対策のポイントについて解説します。
◆避難
まず、避難の体制を整えておきましょう。
飲食店で起こりうる災害の代表的なものに火災があります。
火災からスタッフやお客様の命を守るにはスピードが大切です。
いざと言う時、スムーズに避難するための取り組みが欠かせません。
素早く安全に避難するためには、避難経路の把握や、陣頭指揮を執る責任者の明確化、誘導方法の確認などが大切です。
特に、店舗がビルに入居していて避難経路が分かりづらいような場合には、非常時用の避難経路を把握して人を誘導できるようにしておく必要があります。
◆防火
防火への取り組みも重要です。
飲食店の調理場にはコンロやオーブン、油など、火災の原因になるものが数多くあります。
火を扱っている時に地震などに襲われる可能性も十分に考えられるため、火事にならないための取り組みが必要です。
地震のような大きな災害が発生した場合、二次災害を防ぐために、まずは使用中の火を全て消しましょう。
焼き肉店のようにコンロやロースターなどを客席に設置している店舗の場合、スタッフが火を消すように促すことも大切です。
また、ガスの元栓も確実に閉めておきます。
◆備品
防災関連の備品を確保しておくことも大切です。
台風や地震などで帰宅が困難になった場合、当分の間は店舗で過ごさなければなりません。
しかし、暴風雨や地震などの影響で、停電になったりガス・水道がストップしたりする可能性もあるでしょう。
こういった場合に備品があれば、対応の幅が広がります。
例えば懐中電灯や発電機、充電器、乾電池などは停電時に便利です。
情報収集のためには携帯ラジオも役立ちます。
インフラのストップが長引く可能性も考慮に入れて毛布、寝袋、携帯トイレ、保存の利く食料品などを備えておきましょう。
消毒液やばんそうこうといった応急手当グッズの備えも大切です。
飲食店が防災時にスムーズに対応するためのポイント
飲食店において、防災対策は日頃からの備えが欠かせません。
あらかじめ防災マニュアルを作ったり、防災グッズを保管したりするだけでなく、非常時でもスムーズに動けるように日頃から訓練などの備えをしておく必要があります。
避難経路を把握・確認するだけでなく、来店客の誘導方法やスタッフの役割を定めておきましょう。
また、防災グッズはわかりやすい場所に収納し、リストを作って定期的に中身をチェックする必要があります。
さらに、スタッフの入れ替わりに備えて定期的な防災時対応の周知や共有も必要です。
まとめ
飲食店は不特定多数の人が集まり、火気などの危険もある場所です。
災害時において安全に対処して二次災害を抑えるためにも、飲食店の特性に合わせた防災対策が欠かせません。
災害はいつ発生するかわからないものです。
いざと言う時に慌てないためにも、日頃から備えをしておきましょう。
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