個人経営の店舗向け お客様のお支払い方法はどうする? | 販促の大学で広告・マーケティング・経営を学ぶ

個人経営の店舗向け お客様のお支払い方法はどうする?

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クレジットカード決済をはじめ、モバイル決済、電子マネー、仮想通貨、QRコード決済など現金を使わずに支払いできるキャッシュレス決済の方法は多様化しています。大きな金額を持ち歩く不安や小銭の煩わしさを解消する以外にも、お店の業種やターゲット、立地条件などによっては大きなメリットがあります。
 
エステやヘアメイクなどの美容サロン、カフェ、小売の販売店など、個人経営で実店舗を持つお店ではなかなか導入に踏み切れず、見送っている方も多いかもしれません。しかし、それによってお客様の来店機会を逃している可能性があります。
 
今回は、3つの目的に合わせた支払い方法を紹介します。
 
【目次】
1.業種
2.ターゲット
3.立地条件
4.まとめ

業種

たとえば美容サロンの場合、支払いが現金のみだったらどうでしょうか。一度の支払い金額が1万円を超える高額の場合も多いはずです。クレジットカード決済が可能であれば大金を持ち歩く必要がなく、分割払いも選べるので、気軽に足を運ぶことができます。
 
また、これはどの業種にもいえることですが、「クレジットカードでのお支払いも可能です」と一言付け加えるだけで、手持ちの現金が少ないお客様に対しても、追加オプションやレジ周りの販売品の購入も促しやすく、客単価のアップが見込めます。

ターゲット

レストランやカフェなど、女子会やファミリー層での利用が多いお店や、ディナーや飲み会プランがある飲食店など、1組あたりの客単価が高くなるお店は、手持ちの現金を気にせずにすむのでクレジットカード決済が便利です。単価が高い分ポイントも貯めやすく、お客様にとってもメリットがあります。
 
逆に、立ち食いそば屋さんやラーメン店など、少ない人員で店舗を回していたり、1人あたりの客単価が高くない飲食店などは、クレジットカード決済は不向きです。お客様が求めているのは「料理が早く提供され、さっと食べられてさっと会計できる」お店だと考えられますので、回転率を重視するお店であれば、直接支払いのやり取りがない券売機(食券)を導入したり、さっと払える電子マネーを導入するなど、お客様のニーズに合わせましょう。

立地条件

クレジットカードが使えないことが分かると、お客様が帰ってしまう、という経験をされた方もいらっしゃるのではないでしょうか。クレジットカードが使えないことは、機会損失に繋がってしまう可能性があります。特に、多くの外国人観光客で賑わうような立地にあるお店などでは、導入することで機会損失を防ぐことができるかもしれません。
 
海外では日本よりもキャッシュレス化が進んでおり、現金を持ち歩く人が減少する傾向にあります。日本政府観光局(JNTO)によると、目的別訪日外客数のうち観光客の総数は2016年の約2,100万人に対し、2017年は2,500万人と増加傾向にあります。2020年の東京オリンピックに向けて、さらに訪日外客数は増加していくと予測されます。オリンピックの会場へのアクセスが良く、周辺に宿泊施設もある立地のお店は、今後海外からのお客様が増えることが予想されますので、そうしたお客様にも対応できるよう準備しておきましょう。
 
また、中国人観光客が多いようなエリアであれば、QRコード決済なども有効です。入店する前にわかるよう、店舗入り口に貼り紙をしたり、ホームページに明記したりすると親切ですね。
 
ほかにも、駅周辺の立地であればSuicaやPASMOなどを利用している人が多いと考えられますので、交通系ICカードでの支払いができると便利です。
 

まとめ

クレジットカード決済は、使えないと知って離れていくお客様や、欲しいけど手持ちがないから今回はやめておこう、などという方を引き止めやすいため、客単価や来客数の増加も見込めます。
 
クレジットカード決済の導入には初期費用がかかり、カード会社との契約などの手間がかかることも懸念されますが、最近ではモバイル端末とカードリーダーさえあれば比較的簡単に導入できるサービスもあり、初期コストを抑えながら簡単にクレジットカード決済のシステムを導入することができるようです。
 
自分のお店に来店されるお客様が何を求めているのかを考え、ニーズに合わせたお支払い方法の導入を検討してみてください。

 
 

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