ユーザーの健康促進や体力作りをサポートする「フィットネスジム業界」。
参入してみたはいいものの、どのように戦っていけばいいのかわからない方も多いのではないでしょうか。
今回は、フィットネスジム業界のトレンド情報について、市場規模や売上高ランキング、動向を調査しました。
記事の後半では、フィットネスジム業界の課題とおすすめの販促について解説するので、参考にしてみてください。
【目次】
フィットネスジム業界とは、フィットネスジムやスポーツクラブを経営・運営し、ユーザーの健康促進や体力作りをサポートする業界のこと。
業界には様々なフィットネスジムがありますが、大きく以下の4種類に分けられます。
| フィットネスジムの種類 | 特徴 |
| 総合型フィットネスジム | プールやマシン、スタジオなど、様々な施設が揃っている |
| 特化型フィットネスジム | 女性専用やパーソナルトレーニングなど、特定の分野に重点を置いている |
| 24時間型フィットネスジム | 24時間利用できる |
| オンライン型フィットネスジム | ジムに通わず、オンライン上でレッスンを受ける |
2022年におけるフィットネスジム業界の市場規模は2689億円となり、これは前年比9.8%増の売上高でした。
会員数は256万人で、前年比2.1%増です。
女性専用フィットネスジムなど、ニーズに適した様々なジムが運営されていることや、健康への関心が高まっていることから、年々売上高と会員数は増加していました。
しかし、2020年にコロナが蔓延してからは、休業や時短営業を余儀なくされてどちらも減少してしまうことに。
2022年の時点ではコロナ禍前の数値に戻っていません。
フィットネスジム業界で利益を上げるためには、動向や課題を意識しながら集客をする必要があるでしょう。
（参照：経済産業省 特定サービス産業動態統計調査）
フィットネスジム業界の売上ランキングは、以下の通りです。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） |
| 1 | RIZAPグループ | 447 |
| 2 | コナミHD | 419 |
| 3 | セントラルスポーツ | 403 |
| 4 | ルネサンス | 371 |
| 5 | カーブスHD | 246 |
| 6 | 東急不動産HD | 238 |
| 7 | 日本テレビHD | 231 |
| 8 | 野村不動産HD | 136 |
| 9 | 東祥 | 121 |
| 10 | バローHD | 96 |
（引用：スポーツクラブ業界 売上高ランキング）
短期間で痩せることを保証する「RIZAPグループ」や、業界大手の「コナミHD」が1・2位を独占する結果に。
3位の「セントラルスポーツ」は、フィットネスジム業界へ関心の高いシニア層をターゲットにしており、売上高を伸ばしています。
フィットネスジム業界の動向としては、以下の4点が挙げられます。
・小型ジムの増加
・女性専用ジムの増加
・異なる業界からの参入もあり
・地方への出店も多い
では、それぞれの項目について解説していきましょう。
フィットネスジム業界では小型ジムの増加がみられています。
今まではフィットネスジムといえば、マシンだけではなくプールやスタジオなど様々な施設が併設された大きな敷地が一般的でした。
しかし、機能性に応じて利用費も1万円程だからこそ、「身体を鍛えたくて高いお金を払っているけど、全てを使いこなせていない」という声がでてくることに。
このような人のために、コスパの良いマシンのみに特化した小型ジムが増え、結果として市場規模が徐々に引きあがっています。
現在、様々な企業が女性専用ジムの運営を始めています。
「男性の目線を気にせず身体作りをしたい」「男性が使用した後のマシンは嫌」などの要望に応えた形で増加しており、現在は女性だからこそ引かれる様々な工夫もされているのです。
例えば、暗闇の中で身体を動かし、周りを気にせず取り組める「暗闇フィットネス」や、部位痩せが得意なパーソナルジムなど、女性のニーズにマッチしたジムが増えています。
事業継続の手として、異業種からフィットネスジム業界に参入することも。
魚民を経営する株式会社モンテローザも、24時間フィットネスジムを開設するなど、様々な企業が参入を試みています。
M&Aを通じて参入しているのが特徴であり、フランチャイズ契約で経営しているところも珍しくありません。
フィットネスジム業界の動向として、地方への出店が増えていることも挙げられます。
首都圏と比べて地方ではあまりフィットネスジムがなかったため、地域一番店を狙いやすく、競合との差別化が図れることに。
運営面でも、賃料などのランニングコストを抑えられるので、利益を出しやすい環境といえるでしょう。
フィットネスジム業界の課題は、以下の2点が挙げられます。
・利用率の低さ
・人材不足
課題を踏まえながら、フィットネスジム業界での戦い方を画策していきましょう。
1つめの課題は、フィットネスジムにおける利用率の低さです。
（引用：経済産業省 特定サービス産業動態統計調査を基にグラフを作成）
フィットネスジムの利用者は少しずつ増えてはいるものの、まだ国内人口の3%程度です。
一方、アメリカなどの欧米諸国は会員率が約18%であり、さらにたくさんのユーザーを集めることが求められます。
コロナ禍によって減少した売上高や利用者数は、まだ戻っていないため、変化したライフスタイルに適したアプローチが必要でしょう。
2つめの課題は、フィットネスジムの人材不足です。
（引用：経済産業省 特定サービス産業動態統計調査を基にグラフを作成）
フィットネスジムの利用者に比べて指導者の伸び率が低く、理想とする店舗づくりに難儀する店舗も珍しくありません。
人材不足問題を解消するべく、24時間型フィットネスジムなど、あらゆる管理システムを導入して最小限の人材で運営する店舗も増えています。
他にも、完全予約制などで対策している店舗もあるため、自店舗にはどのような運営方法がベストなのかを模索してみてください。
フィットネスジム業界の今後は、以下3つのようなことが起こると考えられます。
・需要が増していく
・ニーズに応じて多様化していく
・高齢化への対応もマスト
では、それぞれについて解説していきましょう。
現在コロナ化で低迷しているフィットネスジム業界ですが、今後は需要が増していくでしょう。
（引用：スポーツ庁 スポーツの実施状況等に関する世論調査を基にグラフを作成）
特に、オレンジのラインで示されている「運動しなかった人の割合」は、年々減少しているので、フィットネスへの関心が高まっているといえます。
xenoBrainの調査によると、フィットネスジム運営の国内市場規模は、5年後の2028年に3,406億円に達するという結果が出ています。
これは、以下のような消費者動向の変化が要因とされているのです。
・働き方改革促進
・健康志向拡大
・スポーツ愛好家増加
・美容意識向上
ターゲット層が何を求めてフィットネスジムに通うのかを詳しく検討することで、競合と差別化できる施策を実施できるでしょう。
（参照：フィットネスクラブ運営）
今後のフィットネスジム業界は、ニーズに応じて多様化したサービスが提供されるでしょう。
（引用：スポーツ庁 スポーツの実施状況等に関する世論調査 令和4年を基にグラフを作成）
このように、1年間で運動をした理由は人によって様々なので、ターゲット層がフィットネスに何を求めているのかを把握しなければいけません。
需要の向上が予想されるといっても、現段階では国内人口3%程の利用者数にとどまっていることから、他社より秀でるために様々な形態が増えていくと考えられます。
現在話題に上がっているサービスとしては、初心者を重視したプログラムの実施や、オンライン型フィットネスジムなど新しい技術を取り入れたものです。
このように、今後はさらなるユーザーの獲得に向けてニーズに応じたサービスが求められます。
フィットネスジム業界で発展するためには、高齢化への対応もマストでしょう。
少子高齢化によってジム利用者の高齢化も進んでいること、さらに年配の方は健康面への関心が高いことから、シニア層の獲得は競合と差をつけるポイントになるかもしれません。
シニア層が思わず入会したくなるように、「生活習慣病への予防ができるサービス」「みんなで楽しく運動ができるサービス」などを検討してみるのがおすすめです。
フィットネスジム業界の販促としておすすめなのが、チラシです。
Web広告などに比べて配布されたチラシは家族でじっくり見ることが多く、消費行動に大きく期待できます。
総務省の調査でも、各メディアの中で最も信頼できるのは「新聞」という結果が出ているため、そこに挟まれているチラシはファミリー層や高齢者層へ高いリーチが見込めるでしょう。
千葉県や茨城県でチラシの配布を考えている方は、フリーペーパー「ちいき新聞」へのチラシ折込サービスがおすすめです。
A4サイズで1枚2.9円（税別）とお得に配布でき、ポスティングエリアを細分化しているので、「〇〇駅から徒歩圏内」など成果につながりやすい配布エリアを設定できます。
フィットネスジム業界の集客でお悩みの方は、お気軽に地域新聞社へご相談ください。
今回は、フィットネスジム業界のトレンド情報について、市場規模や売上高ランキング、動向を調査しました。
2022年におけるフィットネスジム業界の市場規模は2689億円ですが、コロナ禍が起きてから低迷しています。
ただ、働き方改革促進や健康志向拡大などによって、今後は需要が増していくと考えられるので、ターゲット層のニーズを意識しながら求められるサービスを展開していきましょう。
関連資料（2023年7月31日閲覧）
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