スクール業界の正しい原価率や利益率を知る！料金設定の方法をご紹介

まずは、原価率と利益率について知っておきましょう。なぜなら、スクールの利益を上げるうえで、これらの数字が最も重要になるからです。

以下で、原価率と利益率の算出方法も解説しますので、参考にしながら計算してみましょう。

◆原価率とは？

原価率は収益性を測るための指標です。売上高に対する原価の割合を示し、「原価率 ＝ 原価 ÷ 売上」で計算されます。

例えば、売上100万円、原価50万円の場合、原価率は50%となります。原価率が高すぎると利益が少なく経営を圧迫し、低すぎると商品やサービスの品質に疑問が生じる可能性があります。

適切な原価率を維持することで、品質を保ちつつ、利益を確保できます。

◆スクール業界の原価率はどの位？

スクール業界の原価率は、業界標準が定まっていません。各スクールが自由に料金を設定できるため、原価率の平均を算出するのは難しいです。

しかし、原価率が何%でも良いわけではありません。あくまで参考目安としては、原価率50%を目指すと良いでしょう。

飲食店などの仕入れが必要になる業種の場合の平均原価率が30%ほどなので、仕入れのかからないスクール業であれば50%は難しい数値ではありません。

◆利益率とは？

利益率は、売上高に対する利益の割合を表します。例えば、売上100万円で利益20万円なら利益率は20％です。しかし、一概に利益率といっても、以下のように複数の種類があります。

● 粗利率（売上総利益率）

● 売上高営業利益率

● 売上高経常利益率

● 売上高税引前当期純利益率

● 売上高当期純利益率

各利益率は、対応する利益を売上高で割って計算します。

◆利益率の計算方法

各利益率の計算方法を解説します。5種類の利益率は、以下のように算出できます。

● 粗利率（売上総利益率）…粗利÷売上高×100

● 売上高営業利益率…営業利益÷売上高×100

● 売上高経常利益率…経常利益÷売上高×100

● 売上高税引前当期純利益率…税引前当期純利益÷売上高×100

● 売上高当期純利益率…当期純利益÷売上高×100

◆スクール業界の利益率から理想の利益率を算出

スクール業界の正しい利益率の参考として、教育業界の利益率ランキングを確認してみましょう。

引用元：教育業界 利益率ランキング(2022-2023年)-業界動向サーチ

上記の表を見てみると、教育業界では15%以上の利益率があれば高い方だと言えます。データを参考に考えてみると、スクール業界での利益率は5%にまで届けば十分といえるでしょう。

スクール業で料金を決める際には、4つのポイントを意識してください。

● 利益を出せる数字を把握する

● スクールの価値を見極める

● 料金設定のバランスを見極める

● 開業時は価格を安くしすぎない

上記のポイントを意識して料金設定をすれば、大きく誤った料金にはなりません。以下で具体的に解説しますので、必ず確認しておきましょう。

◆利益を出せる数字を把握する

スクール業界で料金を決める際、最も大切なのは「利益の出る最低金額」を知ることです。なぜなら、サービス開始後に料金を変更した場合に、対応できるようにするためです。

例えば、毎月の固定費が50万円で、目標生徒数が50人なら、1人あたり最低1万円の月謝が必要になります。これより低いと赤字になってしまいます。

まずは赤字にならない金額を把握し、そこから少しずつ最適な価格を探っていきましょう。

◆自身のスクールの価値を見極める

料金を設定する際には、自分のスクールの価値を正確に理解しましょう。なぜなら、スクールの価値によって料金設定が異なるからです。

例えば、家で飲むインスタントコーヒーは1杯100円程度ですが、スターバックスのコーヒーは380円ほどします。この違いは、場所、雰囲気、サービスといった付加価値によるものです。

同じように、あなたのスクールが提供する特別な価値、例えば独自の方法や快適な学習環境などがあれば、比較的高価格帯でも問題ありません。そして、その価値を理解し、適正だと感じる顧客層を見つけることも重要です。

つまり、「誰に」「どんな価値を」提供するのかをしっかり考え、それに見合った料金設定をすることが大切です。

◆料金設定のバランスを見極める

料金設定では、自身の思い入れと顧客にとっての価値のバランスを見極めましょう。事業者の苦労や思い入れが、必ずしも顧客にとっての価値と一致しないからです。

わかりやすく飲食店で例えると、何百回も試作を重ねて完成させたレシピに100万円の価格をつけたとしても、顧客はその背景よりも自分が得られるメリットを重視します。顧客にとって絶対に必要で、他では得られない価値があれば、高額でも受け入れられますが、そうでない場合は売れません。

したがって、料金設定では自身の思い入れだけでなく、顧客が求める価値に基づいて判断することが大切です。

◆開業時は価格を安くしすぎない

開業時の料金設定は、安くしすぎないように注意してください。後から値上げをする際に、顧客に悪印象を与える可能性があるからです。

仮に開業後に大幅な値上げをした場合、既存顧客の不満や退会を招く恐れがあります。ただし、開業直後の集客も重要です。そこで、通常価格を適正に設定した上で、期間限定のキャンペーンや特別割引を実施するのが効果的です。

スクール業の料金設定を正しく決めるためには、以下の4つから考えていきます。

● コストをもとに設定

● スクールにあった計算式から設定

● 相場から設定

● 生徒目線で設定

以下に、それぞれの設定方法について解説します。料金設定で悩まれている方は、参考にしてください。

◆コストをもとに設定

スクール業の適切な料金設定のために、コストを正確に把握しましょう。最低限の収益を確保するためには、必要不可欠です。

具体的なコスト例として、以下のようなものがあります。

● 賃料

● 光熱費

● 水道代

● ゴミ処理代

● 通信費

● 外部サービス利用料

● 備品代

● 交通費

● 人件費

これらを漏れなく洗い出し、月間の総コストを算出します。例えば、月間コストが30万円で、目標生徒数が50人の場合、最低限の料金は6,000円（30万円÷50人）となります。この金額が赤字を避けるための最低ラインです。

ただし、この金額はあくまで損益分岐点であり、実際の料金設定では適切な利益を上乗せする必要があります。利益の幅は、提供するサービスの価値、競合状況、地域性などを考慮して決定します。

◆スクールにあった計算式から設定

各スクールの特性に合わせた計算式を考えてみましょう。スクールの運営形態や提供するサービスによって、収益の構造が大きく異なるためです。 

例えば、月謝制で複数の受講者が参加するスクールの場合、以下のような計算式が考えられます。

「月謝 ÷ 月間レッスン回数 × 参加人数 = レッスンあたりの売上合計」

具体的な数字を当てはめてみると、以下のようになります。

月謝 6,000円 ÷ レッスン回数6回 = 1,000円（1回あたりのレッスン代金）

1,000円 × 20人 = 20,000円（レッスンあたりの売上合計）

この計算式を基に、固定費や変動費を考慮しながら、適切な利益を確保できる料金を設定します。ただし、個別指導、グループレッスン、オンラインなどによって最適な計算式は異なりますので、自社の特性に合わせて計算式を作っていきましょう。

◆相場から設定

競合や地域の相場から設定する方法も検討してみましょう。具体的には、以下の手順で進めていきます。

1. 同ジャンルの近隣スクールの料金を調査

2. 相場価格を自社の売上・利益計算式に当てはめる 

3. 必要に応じてコストを見直す

4. 自社の独自価値を考慮し料金を設定する

例えば、地域で人気のスクールの月謝が8,000円だった場合、同等か少し安い7,500円程度に設定し、自社の計算式に当てはめてみます。ただし、単に相場に合わせるだけでなく、自社の特徴や提供価値も考慮しましょう。

独自のカリキュラムや少人数制など、他にない価値があれば、相場よりも高い料金設定も可能です。

◆生徒目線で設定

生徒視点にたって、付加価値や強みといった観点からの料金設定も可能です。例えば、以下の要素がある場合は、高額な料金設定も問題ないでしょう。

● オリジナルの技術習得

● プライベートレッスン

● 特別な環境でのレッスン

反対に、低価格帯であれば、以下のような強みを設定できます。

● 手軽に通える

● 集団で学べる

このように、ターゲットとする生徒層や目指す方向性を考慮し、それに合わせたレッスン設計と料金設定を行います。また、自身のスキルや提供する価値を適切に評価したうえでの料金設定も大切です。

スクール業界での適切な料金設定は、成功を左右する重要な要素です。本記事で解説した料金設定方法を参考に、自社の適切な料金を見直してみましょう。

ただし、料金設定は一度で完璧にする必要はありません。定期的に見直し、市場の変化や自社の成長に合わせて調整していくことも大切です。

また、どうしても利益が上がらない場合は、単に集客が成功していない可能性がありますので、集客方法の改善も検討してみてください。

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