団塊世代をはじめ経済的にも時間的にも余裕のあるシニア世代の集客はマーケティングの最重要課題といえるでしょう。
近年のインターネットやパソコン・スマートフォンなどのデバイスの普及は、シニア世代にも拡大しています。
そこで今回は、シニア層のインターネット（Web）マーケティングの有効性を確認しながら、YouTube（動画コンテンツ）に焦点を合わせその魅力を紹介します。
【目次】
シニア層をターゲットとするマーケティングを考える場合シニア世代の特徴を知ることは基本でしょう。
この章では、シニア世代の特徴からマーケティングにおける重要性を紹介し、シニア層へのインターネット（Web）マーケティングの有効性、紙媒体とかけあわせるメリットについて解説します。
◆シニア世代の特徴とマーケティングにおける重要性
現在のシニア世代は、団塊世代をはじめとした経済的にも時間的にもゆとりがあり、マーケティングにおいて最重要ターゲットです。
一方で、シニア世代は健康の状態や老後に向かうにあたって思考に変化が起こる世代でもあります。
60代は身体的にもまだまだ元気な方が多く、自分はシニアではないという思考をもつ傾向があるようです。
インターネットを活用してパソコン・スマートフォンといったデバイスを活用し、テレビ・新聞・チラシ・情報誌などの媒体からも情報を収集します。
70代以降は、健康や老後の生活に不安を感じる方がでてきます。
インターネットはスマートフォン上で活用する割合が多く、テレビ・新聞・チラシ・情報誌、家族など介護に関わる方から情報を収集します。
また、日本の人口構成の観点からシニア層のマーケティングを考えると、2020年代はいわゆる団塊世代が65歳から70歳代にあたり、シニア層は人口が多い層になります。
さらに、2030年からは人口が多い団塊ジュニア世代がシニア層に入り始めます。
つまり、今後シニア層をターゲットとするマーケティングは、日本の人口構成の観点から考えてみても最重要課題といえるのではないでしょうか。
◆シニア層へのインターネット（Web）マーケティングの有効性
シニア層をターゲットとするマーケティングの重要性が今後のビジネスにおける課題となる中で、インターネット（Web）マーケティングの有効性が注目されています。
その理由は、インターネットやパソコン・スマートフォンなどのデバイスのシニア層への普及が進んでいることです。
| 年齢層 | インターネット利用率 |
| 60～64歳 | 87.9％ |
| 65～69歳 | 78.2％ |
| 70～79歳 | 59.6％ |
| 80歳以上 | 25.6％ |
参照：総務省「令和2年通信利用動向調査」
総務省の「令和2年通信利用動向調査」によると、シニア層の過去1年間のインターネット利用経験は表のようになっていました。
60～64歳で約9割、65～69歳で約8割、70～79歳で約6割の方がインターネットを利用していたことが分かります。
データからも分かるように、シニア層の多くはインターネットを利用しており、シニア層の集客にはインターネット（Web）マーケティングを重視すべきであることが推測できるのではないでしょうか。
さらに、今インターネット（Web）マーケティングに注目すべき理由に、シニア層のインターネット利用率が高まってきた点があげられます。
令和2年（2020年）から10年さかのぼった平成22年（2010年）のシニア層が過去1年間のインターネット利用経験は以下の表になっています。
| 年齢層 | インターネット利用率 |
| 60～64歳 | 70.1％ |
| 65～69歳 | 57％ |
| 70～79歳 | 39.2％ |
| 80歳以上 | 20.3％ |
◆（Web）マーケティングと紙媒体とかけあわせるメリット
シニア層の集客にはインターネット（Web）マーケティングを重視すべきである一方で、紙媒体を活用したマーケティングの有効性も忘れてはならないでしょう。
その理由は、シニア層が、新聞・チラシ・情報誌などの媒体から情報を収集する世代であるからです。
紙媒体の特徴として大きく分けて以下の2点があげられます。
この2つの特徴はインターネット（Web）マーケティングで不足しがちな効果を補完することにもつながります。
・注意を引きやすく保存性が高く離脱されにくい
インターネット（Web）マーケティングは、流し読みされてしまう傾向があります。
一方、紙媒体は手元に置いておけるため、注意を引きやすく、繰り返し読んでもらえる可能性が高くなります。
・興味を引く内容ならじっくりと読んでもらえる
新聞に代表される紙媒体は、Web媒体と比べ、情報に対する心理的信頼度が高くなります。
シニア世代に興味を引く内容であれば、なおさらじっくりと読んでもらえます。
（Web）マーケティングと紙媒体とかけあわせることでシニア集客にむけてより効果的なマーケティングを実行することができるわけです。
シニア層のマーケティングについての詳しい資料は、下記から無料ダウンロードできます。
シニア層のインターネット利用が拡大している現状が分かりましたが、SNS（ソーシャルメディア）系のサービスをシニア層は活用しているのでしょうか。
特に今回のテーマであるYouTube（動画コンテンツ）をシニア層が見ているかどうかは、マーケティングを進めるうえで最重要ポイントです。
総務省「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、YouTubeの利用率は、60代で58.9％となっています。
60代のほかのSNS（Twitter、Facebook、Instagram）の利用率は20％未満であるのに対し、YouTube利用率58.9％は際立っていました。
60代のYouTube利用率は58.9％（約6割）であり、YouTube（動画コンテンツ）を60代の多くは活用しているといえるのではないでしょうか。
70代以降のシニア層についてもインターネット利用率が高まるなか、パソコンやスマートフォンで簡単にみることができるYouTube（動画コンテンツ）の有効性はますます高まることが想定されます。
YouTube（動画コンテンツ）の魅力は、以下の4点でしょう。
◆訴求力が高い
YouTube（動画コンテンツ）は、文字や画像と比べて情報量が多く、視覚と聴覚で認識されるため訴求力が高くなります。
また、文字や画像だけですと単なる情報として認識されがちですが、動画は動きを伴って視覚と聴覚に訴えるため共感を生みやすくなります。
たとえば、実際の商品やサービス、店舗の様子、お客様の感想などを実際に動画でみてもらうことで、共感を得てもらうことができます。
◆ブランディングがしやすい
YouTube（動画コンテンツ）は、消費者に対して訴求力が高く共感を得やすいことから、自社の商品やサービスのブランドイメージを向上させて集客や購入意欲を高める効果が期待できます。
◆低予算でコンテンツを発信できる
消費者に向けて動画コンテンツを発信する方法として、TV広告を利用する方法がありますが、CM製作には高い予算がかかり、CMが発信される期間も限定されています。
YouTube（動画コンテンツ）を利用すれば、無料で半永久的に消費者に向けて発信できます。
YouTube（動画コンテンツ）の製作は、パソコン、スマートフォン、デジタルカメ、ビデオカメラの性能が向上しているため、容易に撮影・編集が可能となっています。
また、無料の編集ツールが豊富にあります。
撮影に必要なデジタルカメラ・ビデオカメラ、マイク、三脚などを購入するか手持ちの機材を使用すれば、低予算でYouTube（動画コンテンツ）を発信できます。
◆YouTubeは圧倒的に利用されている無料の動画サイト
YouTube（動画コンテンツ）の有効性のひとつにYouTubeが圧倒的に利用されている無料の動画サイトである点があげられます。
YouTubeの親会社はGoogleですので、Google検索でも比較的上位に表示されます。
また、チャンネル登録機能が付いているので、視聴者がチャンネル登録をしてくれれば、動画の更新情報を届けることが可能です。
さらに、YouTube（動画コンテンツ）を簡単に自社サイトに貼り付けることができます。
YouTube（動画コンテンツ）を活用するには、消費者をどのように動画まで誘導するか、どのように視聴回数を増やすか、動画からどこに誘導するかがポイントになります。
YouTube（動画コンテンツ）活用のポイントや「YouTubeで集客したいけど、どう始めたらいいのかわからない…」「YouTubeって本当に効果あるの？ビジネス向けにも使える？」といったお悩みを解決する、YouTube（動画コンテンツ）活用法についての詳しい資料は、下記から無料ダウンロードできます。
団塊世代をはじめ経済的にも時間的にも余裕のあるシニア世代の集客はマーケティングの最重要課題です。
シニア層をターゲットとするマーケティングの重要性が今後のビジネスにおける課題となる中で、インターネット（Web）マーケティングの有効性が注目されています。
シニア層のインターネット利用率が高まるなか、パソコンやスマートフォンで簡単にみることができるYouTube（動画コンテンツ）の有効性はますます高まることが想定されます。
一方で、シニア層の集客には紙媒体を活用したマーケティングの有効性も忘れてはなりません。
YouTube（動画コンテンツ）と紙媒体とかけあわせることでシニア集客にむけてより効果的なマーケティングを実行することができるでしょう。
株式会社地域新聞社
〒276-0020
千葉県八千代市勝田台北1-11-16 5F
TEL:047-485-1100（代表）
FAX:047-486-0919
Copyright © 販促の大学で広告・マーケティング・経営を学ぶ All rights reserved.
powered by 地域新聞社
